本記事は2026年10月17日時点の情報です。zen place(ゼンプレイス)の利用規約(会則・2025年11月1日改定)、特定商取引法に基づく表示、公式サイトの「よくある質問」と「ご利用について」をもとに、退会・休会の手続きと注意点をまとめました。
結論から言うと、zen placeの退会は登録スタジオへの来店で手続きし、締切は利用規約では退会月の前々月の最終営業日までです。公式のよくある質問の例とは締切が1か月ずれているため、早い方(規約の文字どおり)の基準で動くのが安全です。また、あなたが入会時の特典を使って入会していた場合は、最低継続期間内の退会で入会金相当の支払いが生じます。
結論:zen place退会の基本ルール
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 退会の締切 | 規約上は退会月の前々月の最終営業日まで(よくある質問の例とは1か月ずれる。詳細は次章) |
| 手続き方法 | 登録スタジオへの来店が必要。アプリを用意し、事前に電話で日時を予約 |
| 退会月の会費 | 月の途中で退会しても全額。日割りでの返金なし |
| 特典入会の場合 | 最低継続期間(プランにより4か月または6か月)内の退会で入会金相当を支払う |
| 休会 | 可能。最長6か月。休会中も運営管理費(月額550円・税込)がかかる |
| 入会直後 | 申込日を含む8日以内かつ未利用なら、クーリングオフに準じた手続きを来店で受け付け |
退会の締切と手続き|規約とよくある質問のずれに注意
利用規約第7条1項は「希望する退会月の前々月の最終営業日までに会社が定める退会届を行う必要があります。」とし、Web・メール・電話・口頭での申し出を認めていません。2項は「会員は退会月の末日を以って退会するものとします。」としているため、規約を文字どおり読むと、12月末で退会したい場合の締切は10月の最終営業日です。
一方、公式のよくある質問は「お手続きの翌々月1日から適用となります。(例:3/31締め5/1より退会)」と案内しています。3月末の手続きで4月末まで在籍し、5月1日から退会という例です。規約の文字どおりなら4月末で退会する締切は2月の最終営業日なので、規約とよくある質問の例とで締切が1か月ずれています。「ご利用について」も「翌々月からの退会が最短での適応です。」と、よくある質問に近い書き方です。
どちらが正しいかは本記事では断定できません。ただ、早い方(規約の文字どおり)の締切で手続きを済ませれば、どちらの基準も満たせます。退会を考え始めたら、自分の退会月の締切を登録スタジオで確認してください。
手続きは、①登録スタジオか総合受付に電話して日時を予約し、②アプリを用意して登録スタジオに来店する、という流れです(ご利用について・よくある質問)。総合受付は、よくある質問で「050-3355-5225(平日9:00-20:00、土日祝・休館日9:00-18:00)」と案内されています。休館日には手続きができない点(休館日は月によって異なります)にも注意してください。オンライン専用会員の退会は、総合窓口で受け付けているとされています。
特定商取引法に基づく表示の記載にも注意が必要です。解約の項(11.)には「解約につきましては、メール等でご連絡ください。」とあり、規約やほかのページと異なります。同じ表示の連絡先の項(4.)は、休退会の連絡は登録スタジオへ直接と案内し、総合受付と同じ番号に「※お電話でのお問合せは受け付けておりません。」と添えています。理由は書かれていないため、メールだけで退会が済むとは考えず、来店を前提に準備するのが安全です。日時を予約する電話は、よくある質問と特定商取引法に基づく表示の両方が連絡先に挙げている登録スタジオにかけるとよいでしょう。
締切カレンダーの具体例

規約の締切と、よくある質問の例に合わせた読みを、実際の月に当てはめると次のとおりです。
| 退会したい月 | 規約の文字どおり(早い方) | よくある質問の例に合わせた読み |
|---|---|---|
| 12月末で退会したい場合 | 10月の最終営業日まで | 11月の最終営業日まで |
| 3月末で退会したい場合 | 1月の最終営業日まで | 2月の最終営業日まで |
| 6月末で退会したい場合 | 4月の最終営業日まで | 5月の最終営業日まで |
※「最終営業日」は登録スタジオの休館日によって変わります。月末が休館日にあたる月は、最終営業日がそれより前の日にずれるため、具体的な日付は登録スタジオで確認してください。
迷ったら左の列(規約の文字どおり)で手続きをしてください。どちらの読み方でも間に合います。主要スタジオの解約条件の違いはマシンピラティスの解約・退会方法|各社の条件を比較で比較できます。
入会時の特典を使った場合は最低継続期間と入会金に注意
通常の入会について、最低契約期間や解約金・違約金の定めは、確認できた公式ページ(規約・特定商取引法に基づく表示・よくある質問など)には見当たりません。ただし、記載がないことは「何もかからない」という意味ではないため、気になる場合は登録スタジオで確認してください。
注意が必要なのは、入会時の特典を使って入会した場合です。規約第5条3項は、この場合の最低継続利用期間を6か月(会社が別途指定するプランは4か月)とし、第7条4項は「入会月より6ヶ月以内」の退会では特典の適用が取り消され、退会手続きのときに入会金を支払うと定めています。「ご利用について」も、最低継続契約期間内の退会では入会金相当を支払うと案内しています。なお、第5条3項は「本条件は本改定以降の入会者に適用します。」としているため、入会した時期も確認しておきましょう。
公式ページの間では、次の2点の記載が分かれています。
- 期間の長さ:規約は6か月(指定プランは4か月)、「ご利用について」は「最大6ヶ月間」、よくある質問とガイドページは4か月です。第7条4項はプランを分けずに「入会月より6ヶ月以内」としているため、4か月のプランの扱いも確認してください。
- 数え方:規約と「ご利用について」の入会の項は「入会月の会費が満額(日割りなし)の場合はその月から、日割りの場合は翌月から」数えるとし、「ご利用について」の退会の項・よくある質問・ガイドページは入会翌月を1か月目とします(よくある質問の例は「3/15入会 4月〜7月が継続期間」)。
入会金の通常額は、「ご利用について」に2025年現在の金額として、グレード01のスタジオが33,000円(税込)、グレード02のスタジオが22,000円(税込)と載っています。入会金は、規約上、理由を問わず返還されません(第6条2項)。退会月を決める前に、特典を使ったか・期間は何か月か・いつから数えるかの3点を登録スタジオで確かめておきましょう。
退会ではなく休会という選択肢
「しばらく通えないけれど、やめるかはまだ決めていない」なら、休会という選択肢があります。規約第8条1項では、希望する休会月の前々月の最終営業日までに休会届が必要で、Web・メール・電話・口頭での申し出は認められていません(手続きは登録スタジオへの来店)。休会は、規約とよくある質問の例(3/31締め→5/1より休会)が同じ計算になり、退会のようなずれはありません。
- 期間は最長6か月:期間が終わると、自動的に休会前の会員種別に戻ります(規約第8条3項)。
- 休会明けは自動で引き落としが再開:規約第8条2項は「事前の通知はなされません。」としています。
- 休会中も運営管理費がかかる:月額の料金はかかりませんが、月額550円(税込)の運営管理費を支払います(規約第8条7項)。
- 特典入会の最低継続期間内は休会事務手数料:3,300円(税込)がかかります(規約第8条6項)。
- 休会明けにそのまま退会するなら:休会期間中に退会届を出す必要があります(規約第8条4項)。
休会の延長は、公式の記載が分かれています。規約第8条3項は休会期間が6か月未満なら延長を申請できるとし、「ご利用について」は「延長はできませんが、復帰後の再休会は可能です。」としています。延長を考えているなら、早めに登録スタジオで確認してください。
けが・病気(診断書)や妊娠(母子手帳)による休会では、「手続きから休会までの1ヶ月分の権利をチケット変換して自動で付与します。(対象月の予約や受講がない場合に限る)」と「ご利用について」にあります。
入会直後の取消し|申込日を含む8日以内・未利用なら
入会してすぐに「合わない」と感じた場合は、規約第5条4項(「ご利用について」にも同じ文)を確認しましょう。
「当スタジオでは法律上の義務はありませんが、入会申込日を含む8日以内かつ未利用の場合に限り、クーリングオフに準じた手続きを登録スタジオへのご来店にて受け付けています。」
条件は申込日を含めて8日以内かつ未利用で、手続きは来店で行います。たとえば10月15日に申し込んだ場合、申込日を含めて数えると10月22日までが8日以内にあたります。この手続きで何が返金されるか(入会時に前納する2か月分の月会費や入会金の扱い)は確認できた公式ページには書かれていないため、来店の前に登録スタジオで確認してください。
退会前に確認したいチェックリスト
手続きに進む前に、次の点を確認しておきましょう。
- 締切は早い方で考える:規約の「前々月の最終営業日」を基準にし、休館日も確認しておきましょう。
- 来店の予約と持ち物:よくある質問で挙がっている持ち物はアプリだけです。ほかに必要なものは予約の電話で聞いておくと安心です。
- 特典を使って入会したか:使った場合は、最低継続期間と数え始めを確認しましょう。
- 未使用のチケット:会員資格を失うと、有効期限内の未使用チケットもすべて無効になり、返金はありません(規約第10条2項)。
- 未払いの有無:資格を失ったあとも、滞納している月会費や休会手数料などの支払義務は残ります(規約第10条3項)。
- 最後の引き落とし:月会費は口座振替で、翌月分を27日に引き落とす仕組みです。特定商取引法に基づく表示の「翌々月より請求を停止」という記載だけでは最後の請求月を判断しきれないため、手続きのときに確認しましょう。
- 再入会を考えるなら:再入会の場合は、入会時の特典が適用されない場合があるとされています(ご利用について)。
やめたあとの3つの選択肢

zen placeをやめたあと、体を動かす習慣をどうするかは人それぞれです。ここでは3つの方向性を紹介します。
①別のスタジオへ乗り換える
マシンピラティスは続けたいけれど、雰囲気やレッスンの形式を変えたいなら、他のスタジオへの乗り換えが選択肢になります。その前に、zen placeのどこが合わなかったのかを整理しておくと、次のスタジオ選びで迷いにくくなります。zen placeの特徴はzen placeの口コミ・評判で振り返れます。選び方はマシンピラティスの選び方|失敗しない5つの比較ポイント、料金相場はマシンピラティスの料金・月会費相場、一対一の指導が合いそうならマシンピラティスのパーソナルレッスンが参考になります。体験の予約先は記事の最後に載せています。
②オンラインピラティスという選択肢
スタジオ通いをやめても、自宅でオンラインのレッスンを受けて体を動かし続ける方法があります。zen placeの「ご利用について」にも「オンライン専用会員」という区分が出てくるので、オンラインで続けたい場合は、会員の種別を変えられるかどうかを登録スタジオに確認してみてください。
③いったん完全に体を動かす習慣から離れる
無理に続けようとせず、いったん離れるという選択も間違いではありません。ただし「完全にやめる」のか「しばらく通えないだけ」なのかによって、退会と休会のどちらを選ぶべきかは変わります。やめる理由そのものを整理したいときはマシンピラティスをやめた理由と、続けている人との違いも参考にしてみてください。
よくある質問(FAQ)
Q1. 電話やメールで退会の手続きはできますか?
A. 利用規約第7条1項は、Web・メール・電話・口頭による退会の申し出を認めていません。電話は手続きの日時の予約に使い、退会の手続きそのものは登録スタジオへの来店で行います。特定商取引法に基づく表示には「メール等でご連絡ください」ともありますが、ほかのページと異なるため、来店を前提に準備してください。
Q2. 退会月の月会費は日割りになりますか?
A. なりません。退会日が月の途中でも月額費は全額請求され(規約第7条2項)、特定商取引法に基づく表示にも「日割り分等での返金は承っておりません」とあります。
Q3. 残っているチケットは返金されますか?
A. 返金されません。会員資格を失うと、有効期限内の未使用チケットもすべて無効になります(規約第10条2項)。一度購入したチケットは、有効期限や利用の有無を問わず返金しないとされています(第6条6項)。退会日までに使い切れるよう、予約を計画しておきましょう。
Q4. 休会と退会、どちらを選べばいいですか?
A. また通うつもりなら休会、やめると決めたなら退会が目安です。締切はどちらも規約上「前々月の最終営業日」で、手続きは来店です。休会中も運営管理費(月額550円・税込)がかかり、休会明けは通知なく引き落としが再開します。特典入会の最低継続期間内なら、休会は休会事務手数料3,300円(税込)、退会は入会金相当がかかります。
Q5. 公式ページ同士で内容が違うときは、どれを基準にすればいいですか?
A. 退会の締切・手続きの方法・休会の延長・特典入会の最低継続期間とその数え方で記載が異なりますが、どれが正しいかは本記事では断定できません。締切は早い方(規約の文字どおり)、手続きは来店で進め、期間の条件は登録スタジオで確かめておくと安心です。
この記事についての注意
本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、個別の契約トラブルに関する法的助言ではありません。実際の手続きや金額は、登録スタジオや公式サイトの最新情報でご確認ください。
zen placeの8日以内の手続きは、公式が「法律上の義務はありません」と書いたうえで設けているものです。また、消費者契約法第9条では、契約解除に伴って事業者に生じる平均的な損害の額を超えるキャンセル料・違約金条項について、その超過部分が無効となりうるという考え方が一般論として存在します。
契約内容や解約条件をめぐって個別のトラブルが生じた場合は、消費者ホットライン「188」や、お住まいの地域の国民生活センター・消費生活センターに相談することができます。

